コロナ壊滅プロジェクト始動

	ワクチンも現代化学も超越するコロナ変異種第４波が怒濤のごとく日本を襲う。これに対して、触媒と酵素の併用でコロナを迎え撃つ。

東京オリンピックに時期を合わせるようにコロナ変異種による第４波が襲来、そして世界の水面下で勃発しているウイルス戦争。鳥インフルエンザの人間感染、さらには、ツンドラの永久凍土に眠る太古のウイルスが地球温暖化によって溶けだして人間社会に多大な脅威を及ぼすという。ワクチンをスタートしたとしてもそれは一時的。もはや我々は、これらウイルスから逃れることはできない。古代人類のように、ウイルスに打ち勝つ知恵と努力を尽くすことを避けてはならない。

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日本を救うためにコロナ壊滅プロジェクトに参加しませんか？

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BGS ORIGINAL

「冬虫夏草を容器で栽培（下写真）する技術」は弊社の発明による特許です。許可なく容器で栽培することは特許権侵害になるのでお気を付けください。また、中国から輸入する冬虫夏草（菌床）の殆どは「虫草花または北虫草」というエノキダケ同等のごく一般的キノコですからお気を付けください。

冬虫夏草の特許栽培
軽量・簡単・安全な作業
発生用の培養基（上：直径１０ｃｍ×高１０ｃｍ）の重さは１６０グラムで半透明のプラスチック容器に入っています。棚に並べて２～４ヶ月（春／冬）もすると写真のように、金色に輝く冬虫夏草が収穫できます。
清潔で軽くて身体に良い作業ですから、老人やご婦人、障害者の方にも手軽に取り組んでいただけます。


特許権で守られるノウハウ
冬虫夏草を容器で人工的に培養（栽培）する発明は、開発者の株式会社ＢＧサイエンス（ＢＧＳ）代表が特許出願し、平成２７年に特許権が交付されています。したがって、第３者が勝手に類似方法で栽培することは出来ません。

無菌室も冷暖房も不要の合理性

冬虫夏草という菌は、本来、深山渓谷に自生しているものです。基本的に、これを採取して優性種のみを選抜し培養してゆけば、大自然なみの強靱さがあるのですから、温暖な地域であれば無菌室も冷暖房もいりません。

６次産業化をめざす

過疎地で冬虫夏草の栽培を始めるには、いろんな方法があります。その中でもっともお勧めするのが、農事組合法人の設立です。その地の認定農家が軸になって数人の農家が集まり、街おこしメンバーや販売希望者が集まって、地域行政にも協力を呼び掛けた組合を設立。そして地域の共同事業として取り組めばリスク分散するし、経営２年目からは、補助金・助成金など行政支援の対象にもなります。

「容器で栽培する冬虫夏草」には特許権が交付されているが、特許栽培の写真などを見せて栽培を勧誘し、さらに「収穫したものは高値で売ってあげる」と大きな組織との関係をちらつかすので、ついつい信用してしまうようだ。彼らの手口を次に羅列するのでご注意を。

①「冬虫夏草の栽培をしている業者だ」といって弊社の特許栽培の写真やパンフを見せて安心させる
②代金を先に受け取っておいて菌床（栽培で冬虫夏草を発芽させる栄養塊）が届かず、責めると「代わりに冬虫夏草をあげる」といって、まるで信用性のないキノコのクズを押しつける
③菌床が届く場合もあるが国法を犯す特許権の侵害
④特許栽培の説明と違って１０ｇも採れない粗悪品
⑤「売ってあげる」と言うので収穫物③④を送ったら代金を全く支払わない
⑥責めると電話に出なくなる、連絡が取れなくなる

過疎地の振興をめざすグループや障害者のお世話をしているご老人に上記のような被害が続出しており、弊社にも「あなたの代理店だろう」と疑われて、大変な被害を被っている。冬虫夏草の栽培を勧誘に来たら、先ず特許証を確認するか、もしくは下記の通常実施権者までご連絡を。


冬虫夏草の栽培が始まれば、先ずその地域の住民から「健康に自信が持てる」と声が上がり、続いて販売が起業します。これを機会に都会との交流や連携が始まり、話題あふれる過疎地へと変貌してゆきます。この仕掛けをするのがコンサルタントです。コンサルタントには、特別の資格は必要ありません。起業をめざす方ならば、どなたでも手を挙げてください。

１）冬虫夏草栽培希望者のリーダーとなる２）ＢＧサイエンスと密に連絡を取り合う３）資料を以て地域行政に対応４）冬虫夏草培養基の契約アシストと代金回収５）ＢＧサイエンスと連携した栽培指導６）視察や見学会の立ち会いと説明７）栽培者の販売活動をアシストする８）地域で「食事革命」を推進する

過疎地には、医療期間が遠ざかる危険性と高齢者比率が高まることから地域の国民医療費を押し上げる懸念があります。これを同時に解消するには、住民が地方行政と一体となって健康に対する認識を高めるしかありません。そして冬虫夏草をはじめとする薬用作物の地産地消を促進することによって住民自体が健康を取り戻すことで統合医療を進める政策の範となり、これによって「健康産業」という新たなチャンネルが過疎地に誕生することになります。これぞまさしく国策であり、過疎地再生の切り札となります。
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