コロナウイルス・テロ｜日本政府の対応

新型コロナ感染者は何をしに日本に

新型コロナウイルス禍の始まりは中国武漢市のウイルス漏出疑惑だったが、日本の始まりは、ほんの小さな事件が発端だった。イギリスの海運会社が所有してアメリカが本拠地のカーニバル・コーポレーションが運営するダイアモンドプリンセス号が乗客２６６６人、乗員１０４５人の計３７１１人を乗せて令和２年１月２０日に横浜港を出港。鹿児島（２２日）香港（２５日）ベトナム（２７、２８日）那覇（２月１日）に寄港し、２月４日に横浜に帰港したのだが、横浜港でこのクルーズ船に乗船し２４日に香港で下りた香港人から新型のコロナウイルスが検出された、と香港政府が発表したのである。
この男性、令和２年１月１７日に空路で東京を訪れ、１８日に乗船予約して２０日に出港したのだが「何のために日本に来て何の理由でクルーズ船に乗り込んだのか」は定かにされていない。

日本はテロリストの標的となる

中国武漢でコロナウイルスを海鮮市場に投入したとみられる容疑者は捕らえられたが、その犯人が誰だったのかという説明も発表もされないままで、取り調べの過程で暗殺されたという怪情報が飛び交っている。それどころか、感染動物を海鮮市場に持って行ったと疑われている研究室の全員が音信不通で行方知らず（前ページの黄燕珍ともに）になっているという。これによって、ウイルスの遺伝子情報も特性も抗体を作る特効薬の研究資料も、全てが闇の中である。

あくまでも仮定の話しであるが、もしもこれが国際テロリストの犯行とするなら、その一人が、ウイルスを接種した直後に日本国内に入り込み、新幹線とか飛行機とかクルーズ船に自らが乗るというノーマルな方法で犯行を行ったのかもしれない。たったそれだけのことで、発生する被害は今回のコロナ禍のとおり、国家的な大パニックになるのである。原爆にも匹敵する甚大なダメージと数年間にわたる経済混乱を国家国民に与えるものであるが、当の犯人は如何なる国の法律をもってしても裁くことが出来ない。

アメリカ選挙とコロナ大流行の真相

アメリカ合衆国メリーランド州フレデリックにあるアメリカ陸軍医学研究施設フォート・デトリック（ＦＤＳ）が老朽化したという理由で閉鎖となり、これに代わって、海外２００ヶ所のウイルス研究所にコロナウイルスなどの研究を委託をしているという。ウクライナ、カザフスタン、などだが、その一つに例の武漢P４研究施設と香港研究施設があり、アメリカ由来のコロナウイルスの研究を継続していた。トランプ前大統領が発信した世論では「武漢で漏出した」となっているが、現実には、上述２００箇所の研究所から漏出した可能性も否定はできない。

前述ＦＤＳ責任者は強固な反トランプで、よって本選挙では懸命にバイデン氏を応援していた。これを知った民主党選挙参謀は選挙論戦の軸足をコロナ大感染とマスク問題に設定し、徹底的にトランプ氏の失政を叩いた。投票までにコロナが終息すればトランプ氏が勝ち、終息しなければバイデン氏が勝つという構図をねらったものたが、どういう訳か、感染地がアメリカのみならず世界中に次々と広がり、結果的にバイデン氏が大逆転した。

中国指導部はこの事実を察知。徹底的に調査し報道して、中国武漢感染源という汚名を晴らそうとしている。つまり、アメリカ陸軍関係者Ａ氏がバイデン氏を勝たせるために、上述、世界各地の研究所からウイルスを持ちださせてばらまいた、という筋書きである。真実を暴きたい中国側と、対する政権を握ったアメリカ民主党の激しい鍔迫り合いが、今後どう転がって行くのか目が離せない。

日本流の抗ウイルス作戦を確率する

米大統領選挙に絡むウイルス漏洩事件を正しく理解するために、第３次世界大戦を想定してみる。勃発する可能性があるのはアメリカとイラン、イスラム対反イスラム、イスラムスンニ派とシーア派、イスラエルとパレスチナ、シリアとトルコ、ロシアとウクライナなどで、いずれかが開戦となるとこれが導火線となって第３次世界大戦が始まる。
これらの国々の中でウイルス研究所を持っているのが上述したアメリカの他に、ロシア、中国、香港、ウクライナ、カザフスタン、イスラエル、イラン、北朝鮮など数カ国。これらの国々が犠牲を払わずして勝利の道を探るとすると、標的に特効薬のない新型ウイルスをまき散らす作戦が一番である（既報）。
世界中で勃発しているコロナ禍をみれば、今までのような大国が勝利するという構図にはならない。むしろ先手必勝で先にウイルスを持ち込んだ方が勝利する可能性がある。
先般、日本に新型コロナウイルスを持ち込んだ香港人の例を参考にすれば、たった一人で武器も持たず、公共の交通機関に乗って新たなウイルスをまき散らして歩くだけで、繁栄していた国家が壊滅する。
日本政府も医療関係者も、日本人も真剣にこの対策をすべきである。ワクチンや医療関係者に頼っていても、根本的な解決には至らない。日本独自の国際的戦略的な抗ウイルス作戦を確立することの方が喫緊課題である。

Ⅰ.新型コロナウイルス事件の真相
Ⅲ.新型コロナ・ウイルスの正体は
Ⅳ.コロナ第４波とウイルス戦争
Ⅴ.セレン酵素が新型肺炎を抑える