トランプ大統領 訪印
 2020/04/14/ 12:00
[中国で治療実績を上げる医薬と処方]
 プラケニル錠200mg :   2回/日  5日間
 アジスロマイシン500mg: 1回/日  5日間
 コンドロイチン硫酸エステルナトリウム
 220mg:1回/日  5日間
トランプ大統領がモディ首相に依頼
感染者数が50万人に迫るアメリカ。これをなんとか封圧したいトランプ大統領が、10日、インドのモディ首相と電話会談(日本BS-1報道)。
そのなかでトランプ大統領はインドの製薬会社サノフィ社が製造するプラケニル錠(上に記載:ヒドロキシクロロキン硫酸塩)の緊急売却を依頼した。しかしながら同製薬はヨーロッパでも引っ張りだこのため、たとえトランプであっても今の感染を遮断するほどの数量を輸入するのは、相当な困難が予想されている。
注)日本ではアビガンの使用が検討されているが、これも「コロナに対する実績は?」ということになると全くないのである。我々国民としても、日本の医療のように「治療薬がないし、呼吸器もない」といわれて手をこまねいているよりも、中国で実績をあげている医薬を希望者には使用できるよう早急に検討してもらいたい。
注)上記の医薬は、使用を促すためや販売を目的として掲載したものではなく、あくまでも中国情報の一環として掲載した。リンクのとおり、これら医薬は日本でも医療認可をとっているものと判断できことから、医療機関による使用には法律上の問題はないと思われる。この情報によって、感染者の病状が一人でも多く快方に向かわれることを心より祈念する。

 2020/04/12/ 12:00
武漢市に街の灯りが戻ってきた
否応なく新型コロナウイルス渦の中心におかれた中国湖北省武漢市。今年1月23日に強行封鎖されて以来70日ぶりに封鎖が解かれ、4月8日午前0時ちょうど、暗黒だった1100万大都市にイルミネーションが輝いた
世界に目を移すと、イタリアではやや下降線になり始めたものの医療先進国といわれたアメリカでは40万人を超す感染者がでるなどオーバーシュートのまっただ中で、日本でも緊急事態宣言が出されたように感染拡大が止まらない状況である。
比較して中国だけが何故に終息に向かっているのか、この疑問について検証を進めてみたところ最初に目についたのが医療用の治療薬である。

中国政府の迅速な封鎖政策
中央政府は軍部に「武漢市完全封鎖」を命じて、市街地に出入りする道路や交通機関の全てをストップさせ、わずか12時間で、完璧に1100万都市を封鎖した。
日本では緊急事態宣言が出されたものの、地下鉄もバスも本数は減るが、外部からの侵入も離脱も手段が確保されており、到底、都市封鎖までは到っていない。
 
一般病患者とコロナ感染者を明確に分断
軍隊を使って武漢市内に、3000床におよぶ新型肺炎専門病棟をわずか10日で完成させて、1500人の軍医、医療スタッフを集結した肺炎封じ込め作戦を強行している。
日本ではこの分断が弱い。一般病患者も感染者も同じ医療施設に行って検査をして陽性か陰性かを分けている。これでは、一般の患者がコロナウイルスに感染して当然である。イタリアでもアメリカでも感染者の多くが、病院の待合室でコロナウイルスを移されている。
 
各自の自粛ではなく政府の命令
完全封鎖とともに進めたのが、飲食、販売など営業店舗の徹底封鎖である。一夜にして街全体の灯りが消え、静まりかえった市街地には新型肺炎に感染したと見られる病人がゴロゴロと横たわり、食料品は配給によってわずかに手に入るものの、外に出て自由に買い出しするには困難な状況におかれた。突然の変わり様に、腹をすかせ恐怖におののいた老夫婦が手に手を取り合ってマンションから投身自殺するなど、さながら戦場を思わせる様相だった。
日本では「自粛」はできても命令ではない。徹底できないところに、長期化する予測がある。

日本政府に頼みたいコロナ壊滅作戦
9日のニュースによると安倍首相は8日、緊急事態宣言発出にあたり総理大臣官邸で会見を行なった際に「最低7割、極力8割、人との接触を減らして戴ければ、必ずこの事態を乗り越えることができると思っております」と述べ、改めて国民に協力を呼びかけたが、これに対して、自民党幹事長の二階氏は「人の接触を7割とか8割とか8割5分にするとか、そんなことは出来るわけがないじゃないですか」と記者団の囲み取材で答え、首相との温度差をあらわにした。コロナ対策の頂点というべき御両人がこの様子だから、未だに終息に向けての道筋が見えてないことを浮き彫りにした
日本政府としてコロナウイルス制圧のため、第1にやってほしいことは「医療崩壊」を食いとめる施策の実行である。その第一は韓国が使用し成果を上げた「コロナウイルス検査キット」の緊急輸入である。医療機関は現行でも従来患者の治療や救急治療で多忙なのだから、新型コロナ対策の全てを医療現場に押しつけることは明らかに「医療崩壊」を招いてしまう。早急に決めてしまわないと、医療体制にヒビが入りこれが「院内感染」という巨大なクラスターになってしまう可能性が大である。 
第2に、検査スペースの確保。これは公営の公園を活用して、該当地区の人口に合わせた仮設ハウスを建てて(人口10万人なら20棟)、この場で、充分に間隔を開け消毒時間をとった検査を実施する。
検査員は自衛隊、医大生、看護士経験者など、検査機器は上述した検査キットを用いて検査を行う。陽性になった人は直ちに行政が借り上げたホテルに移動して部屋を確保し、陰性だった方のみが帰宅できるという検査システムを早急に確立しなければならない。
 -つづく-


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